自動車業界は、CASE（Connected, Autonomous, Sharing & Service, Electric）を軸にして、クルマの役割と姿を大きく変える大変革に取り組んでいます。ところが、本格的なCASE時代への突入が見込まれていた矢先の2020年、新型コロナウィルス感染症が猛威をふるい、人々の暮らしや社会環境、各国政府の政策をガラリと変えてしまいました。そして、自動車業界を取り巻くビジネス環境も大きく変貌。CASEに沿った大変革にも少なからず影響が及んでいます。そこで今回のインタビューでは、自動車産業を俯瞰した産業・企業調査とコンサルティングで多くの実績をお持ちのナカニシ自動車産業リサーチ 代表アナリストの中西孝樹氏に、コロナ禍の影響を鑑みたCASEの行方と日本企業のポジションの変化、さらには近未来の社会や産業の中でのクルマと自動車産業の役割の広がりについてお聞きしました。

株式会社SUBARUは、車両テストの効率化と新価値創造を目的に、デジタルツイン環境「IVX-D」を構築しました。実ECU、センサー、アクチュエータなど数百にも及ぶ部品で構成される「電子ベンチ」にベクターの「CANoe」や「VT システム」などを採用。CANoeと外部HILSとの連携には、Ethernet（UDP）ベースで高速にやりとりできるベクターのFDXインターフェイスを選択し、デジタルツインとして高い応答性を得ています。